書籍紹介 医療ビジネスの闇 (3)

◆次のドル箱は「ワクチン事業」
 このような対象療法のための慢性病投与薬の中には、市場を席巻していた有名な薬まで、そのメッキが剥がれてきたものがあります。つい数年前までは、メルク、イーライ・リリー、グラクソ・スミソクライン、アストラ・ゼネカなどのビッグファーマーは、それぞれヴァイオックス、ジプレキサ、パキシル、セロクエルといったドル箱商品(これを「ブロックバスター」といいます)で、市場を席巻し、膨大な利益を貪っていました。
 ところが、これらのブロックバスターたちは、市場にあまりにも多く出され過ぎたために、副作用もはっきりと分かるようになったのです。ヴァイオックスは心筋梗塞、ジプレキサは糖尿病、パキシルは出生異常と自(他)殺、セロクエルは急激な体重増加と糖尿病を引き起こしたとして多数の訴訟を抱えて多額の和解金、賠償金を払っています。そのため、貪っていた利益がメルトダウンし始めているのです。

 このためビッグファーマーたちは、急ピッチで数千人単位のリストラを断行し、慢性病や小児への投薬から、確実に利益が出て訴訟のない商品へと舵を切り始めました。その商品の一番手はワクチンです。
 こうしたワクチンシフトを象徴する出来事がありました。「GAVIアライアンス」(Global Alliance Vaccines and Immunizations/世界ワクチン免疫同盟)が結成されたことです。これは、予防接種の普及により、とくに発展途上国の子供たちの命と人々の健康を守ることを目的として、ダボス世界経済フォーラム2000年の年次総会で結成された官民共同事業体です。

 発展途上国、および先進国政府、ワクチン製造会社、NGO、研究機関、ユニセフ、WHO、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、世界銀行などの公的および私的機関によって形成されています。GAVIによる財政支援には、これらドナー国からの直接支援に加え、ドナー国の発展途上国へのワクチン支援の長期コミットメントを債権として国際債券市場で取引し、増額も図っています。
 GAVIアライアンス発足以来10年間で、45億ドルもの資金が供給されています。2011年6月13日、GAVIアライアンスの資金集めの会合がロンドンで開催され、先進国や慈善団体などが総額約43億ドルに上る資金拠出を表明しました。
 日本からは外務副大臣が出席し、約930万ドルの拠出を表明しています。日本が同事業体に資金提供するのは今回が初めてですが、東北の被災地や放射能汚染に苦しむ福島近隣への復興を差し置いてこのようなお金をよくも献上できるものです。このように日本は、世界をコントロールする財界にいいようにお金、つまり私たち国民の税金をむしり取られているのです。
 43億ドルのうち、同会議を主導したイギリスは約13億ドルの拠出を約束。アメリカのマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏と同氏の妻が創設した慈善団体「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金」は10億ドルの拠出を表明しました。

 
◆ワクチンを売りつける相手
 「AMC」(Advanced Market Commitments/ワクチンの事前買取制度)という融資システムも創設されています。このシステムは製薬会社に、確実にワクチンを買い取ってもらう資金が流れるようにする代わりに、発展途上国に比較的安価にワクチンを提供する制度です。
 GAVIアライアンスは、このシステムを用いて、2011年に肺炎球菌ワクチンを最初にケニアへ導入しました。必要なワクチンの購入のために、GAVIアライアンスが毎年約400万ドルを用意し、ケニア政府は、毎年90万ドルを支払うことになっています。
 これらのビッグファーマーが主力商品としていくワクチンは、主に前述のケニアのような発展途上国をターゲットにしています。東南アジアから中央アジア、アフリカなどの感染症が多い発展途上国地域を「エマージェント・マーケット」と称して狙いを付けているのです。

 しかし、発展途上国の感染症の万円の根本原因は不衛生な環境にあります。衛生を向上させるだけで、現在の先進国のようにしに至る感染症の多くを撲滅することが可能で、ワクチンは必要ありません。ビッグファーマーのグラクソ・スミスクラインでさえ、2010年の株主総会でのプレゼンテーションで、「きれいな水の供給を別にすれば、ワクチンは感染症に対して最もコストパフォーマンスのよい方法です」と述べています。上下水道の整備やトイレの設置などは、ワクチンよりはるかに長期的コストがかかりません。
 これら発展途上国地域の国自体はワクチンを購入する多額の資金がないため、GAVIアライアンスやワクチンの事前買取制度を設立し、先進国からお金が流れる仕組みを作っているのです。それが製薬会社を通じて欧米の財閥の懐に入るという仕組みです。彼らにとっては、いかなる公的機関、公的な仕組みも金儲けや人口削減のために隠れ蓑でしかありません。欧米富裕層は「空気からでもお金を作れる」名人なのです。
  また製薬会社は「ワクチンパッチ」と呼ばれる新しい技術を開発しています。これは、指先に乗るような小さなパッチで、先端には無数の微小な針が付いています。これをバンドエイドのように皮膚に貼り付けるだけで、ワクチン接種が完了するようになっています。
 今後は、各個人の自宅に直接「ワクチンパッチ」を送付することで、確実に接種率を上げて、さらにワクチンマーケットを拡大していく狙いです。

 
◆発展途上国を“ダシ”にする
 ワクチンの事前買取制度のリストには、肺炎球菌、ロタウィルス、結核、マラリア、ヒトパピローマウィルス(HPV)感染に対するワクチンがあります。
 これらのワクチンが予防対象とする病気の発症は、たしかに発展途上国では頻度が高いのですが、先進国では稀な病気になります。
たとえばアメリカの「ACIP」(Advisory Committee on immunization.Practices/予防接種の実施に関する諮問委員会)は、自国の5歳以下の子供に、発展途上国用に開発した肺炎球菌ワクチンの接種を推奨しています。これはアメリカ国内で発症している従来の肺炎球菌の型に、発展途上国でしか発生していない型をミックスしたものです。ちなみに、肺炎球菌による肺炎で死亡する90%は発展途上国においてです。
 ヒトパピローマウィルス感染が発症の原因のひとつと推定されている子宮頸ガンは、発展途上国では女性の主要な死因のひとつに挙げられます。しかし、先進国では子宮頸ガンで死亡することは稀で、アメリカでは毎年600万人以上の女性が感染していますが、子宮頸ガンで命を奪われる女性は3900人以下です。子宮頸ガンで死亡する90%近くは発展途上国の女性なのです。
 また、発展途上国ではロタウィルスによる下痢症で毎年50万人以上の子供が死亡していますが、ワクチンがアメリカで導入された1999年当時、国内においてロタウィルス感染症で死亡した子供はたった30人程度にすぎませんでした。

 それにもかかわらず、ACIPは、アメリカ国内の乳幼児にロタウィルスワクチン、5歳以下の子供に肺炎球菌ワクチン、思春期の女性にHPVワクチンの接種を推奨しています。この推奨によって、アメリカの各州は自身の選択で、州内の住民にワクチン接種を強制できるのです。
 前述したように、発展途上国に安価にワクチンを供給するため、先進国が資金をバックアップする事前買取制度が設立されています。製薬会社は、それにとどまらず、利益を確保するために、先進国の国民に発展途上国用に開発したワクチンを強制接種させているのです。
 しかし、これら発展途上国用に製造され、先進国で流用されているワクチンには悲惨な結末が待っていました。
 ロタウィルスワクチン「ロタシールド」は接種後に腸重積症が多く起こり、発売中止になりました。他のロタウィルスのワクチンとしてアメリカで承認されているワクチンのひとつ、「ロタリックス」は、豚ウィルス遺伝子に汚染されているため、医師は使用を停止するようにと、FDAが勧告を出しています。ロタリックスは、2008年にFDAによって承認されたグラクソ・スミスクライン社が製造するワクチンで、すでに世界で3000万人、アメリカだけでも100万人に接種されています。

 一方、インドでは子宮頸ガンワクチンである、メルク社製の「ガーダシル」の公的医療における有用性と受容性を調べる2年間の研究プログラムが行われ、その結果、ガーダシルを接種した120人の女子の中から、4人の死亡を含む多数に問題が生じました。ICMR(The Indian Council of Medical Research/インド医療研究評議会)が直ちにこのプログラムを停止するよう命じています。
 また、アメリカ連邦政府のワクチンの有害事例通知システム(VAERS)には、2006年に子宮頸ガンワクチンが導入されて以来、9000件以上の問題報告(死亡以外の健康被害は、胃障害、てんかん、頭痛や早発初経)を受け取っています。この問題の中には、少なくとも28件の自然流産と32件の死亡例が含まれています。ヨーロッパでも、2007年には、オーストリアで19歳の女性、続くドイツでは18歳の女性が、ガーダシル接種後に死亡しています。2009年には、イギリスでグラクソ・スミスクライン社のHPVワクチン「サーバリックス」の接種直後に、14歳の少女が志死亡しています。
 製薬会社の調査やニュース報道によると、これらの死亡例はいずれもワクチンと無関係だとされていますが、実際は接種後に起きたことでした。製薬会社のエマージェント・マーケットである発展途上国のワクチン接種普及という目的で、私たちは必要性のないどころか、安全性も確立されていないワクチンまで接種されているのです。発展途上国をダシにして、先進国の子供たちが製薬会社のドル箱になるだけでなく、まさに人体実験の犠牲になっています。

 さらに驚愕するニュースが流されました。WHOが、発展途上国へのワクチン供給のために世界規模でインターネットの使用、およびネット上での金融取引に税金をかけるプランを提案したというのです。さすがに現段階では反発が多く、このプランはしばらく先延ばしになっていますが、世界政府による支配がいよいよ私たちに襲いかかろうとしている証左といえるでしょう。

・・・続けます。
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沖縄県内唯一!
米国アクティベータ国際上級認定カイロプラクター
NAETプラクティショナー
富村政昭B.C.Sc,B,App,Sc
富村・カイロプラクティック・オフィス
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